第1番目の、そして最も重要な点は、純現在価値ルールはキャッシュフローに基づいて作られているということである。キャッシュフローは、考えられる最も単純な概念である。つまり、受け取ったドルと支払ったドルの差である。しかしながら、キャッシュフローを会計上の利益と混同している人が多い。

会計士は、「入ってきたドル」と「出て行くドル」から作業を始めるが、会計上の利益を導くためにこれらのデータを二つの重要な方法で調整する。第1に、会計士は、会社や顧客が支払いをするときではなく、所得が発生したときに会計上それを計上しようとする。第2に、会計士はキャッシュフローを経常支出と資本支出の2種類に分類する。利益を計算する際、経常支出は控除されるが、資本支出は控除されない。代わりに数年にわたって減価償却を行い、毎年の減価償却費を利益から控除するのである。この結果、利益には、あるキャッシュフローが含まれ、あるキャッシュフローは除外されるということになる。利益は減価償却費だけ減らされるが、これはキャッシュフローではない。

通例の会計上のデータを、実際のキャッシュフロー、つまり、ビールを実際に買うことのできるようなドルに変換することは、必ずしも容易ではない。何がキャッシュフローかについて疑問があれば、単にはいってきたドルを数え、出て行くドルを控除していけばよい。確かめもせず、会計上のデータを単に操作することでキャッシュフローを得られると仮定してはいけない。

キャッシュフローの推計は、常に税引後のベースで行うべきである。税の支払いを控除していない企業もある。そのような企業は、そうした誤りを税引前のキャッシュフローを資本コストよりも高いレートで割り引いて相殺しようとする。しかし、こうした場合に割引率を調整するための信頼できる公式は残念ながら存在していない。

キャッシュフローは、それが生じたときに記録されるのであって、作業が実施されたときや負債が発生したときではない。例えば、税金は実際に支払われたときから割り引かれるのであって、その債務が企業の帳簿に記録されたときからではない。