賢明な投資判断は純現在価値ルールに基づくということを読者が納得したことを願っている。このブログでは、このルールを実際の投資判断の資本投資の問題に適用する方法を考えることとする。三つの課題がある。第1に、何を割り引くべきかである。原則的にはキャッシュフローを割り引くということであるが、役に立つキャッシュフローの予測は容易ではない。財務担当者は、製品デザインや製造、マーケティングなどの専門家によって作成された生のデータを扱わなければならないことがしばしばある。

そうした情報についてのデータの完全性、整合性および正確性がチェックされなければならない。財務担当者は隠れたキャッシュフローを探し出し、キャッシュフローのように見えるが、そうではない会計上の項目は外すように気をつけねばならない。

第2に、財務担当者は、どのようにすべての情報を総合的かつ「最終的な」キャッシュフローの予測値にまとめていくのだろうか。そのためには、税、運転資本の変化、インフレーションおよびプロジェクト終了時の有形固定資産の「処分価格」を注意深く追っていくことが必要となる。現実的な事例を取り扱っていくこととする。

第3に、異なる耐用年数の設備または施設への投資を選択する場合に、どのように純現在価値を適用すべきであろうか。例えば、5年間の耐用年数を持つ機械Yと10年間の耐用年数を持つ機械Zを選択しなければならないとしよう。Yの耐用年数を通じた投資額と運転費用の現在価値は、Xが2倍長い期間、稼動することから当然、より小さいものとなる。それにより、Yは必ず望ましい選択となるだろうか。もちろん、そうではない。

資産の投資額と運転費用の純現在価値をどのように等価年間費用、すなわち、その資産を購入し、稼動するための1年あたりの総費用に変換するかを示していく。

短期と長期の耐用年数の生産設備の間の選択、あるいは新規の設備と既存の設備の間の選択は、一つのプロジェクトに関する決定を、別のプロジェクトに関する決定、または将来の決定から切り離すことができないため、ほとんど常にプロジェクト間の相互作用の問題を含んでいる。このブログでは、プロジェクトの相互作用の他の事例、例えば現時点で投資するか、待って後に投資するかの間の選択に関する問題などについて述べることにしている。